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内容紹介 通貨の価値は、その地域の低額消費品目分布(プランク分布)と住宅家賃分布(マクスウェル分布)が決めるものであり、金融市場が決めるものではない。(通貨は金融商品ではない。)この考えにもとづく固定為替相場は、各地域の家計消費調査と住宅情報(デジタル地図)にもとづき当社が決める為替相場である。(プランク分布は黒体放射を持つ不動産宇宙に由来し、マクスウェル分布は黒体放射を持たない不動産宇宙に由来する。)本書は以下の52ヵ国について2020年の固定為替相場を掲載する。(括弧内は家計消費調査の最終年である。) アイルランド(2015)、アメリカ(2022)、イギリス(2021)、イスラエル(2020)、イタリア(2021)、イラン(2016)、インド(2012)、インドネシア(2021)、エストニア(2020)、オーストラリア(2010)、オーストリア(2020)、カナダ(2021)、韓国(2022)、ギリシャ(2021)、クウェート(2013)、クロアチア(2019)、サウジアラビア(2007)、シンガポール(2017)、スイス(2020)、スウェーデン(2009)、スペイン(2023)、スリランカ(2019)、スロバキア(2020)、タイ(2021)、台湾(2021)、チェコ(2021)、中国(2021)、チリ(2017)、デンマーク(2021)、ドイツ(2021)、トルコ(2018)、日本(2022)、ニュージーランド(2019)、ノルウェー(2012)、ハンガリー(2020)、フィンランド(2016)、フランス(2021)、フィリピン(2023)、ブータン(2000)、ブラジル(2018)、ブルガリア(2022)、ベルギー(2022)、ポーランド(2022)、ポルトガル(2022)、香港(2020)、マレーシア(2022)、メキシコ(2020)、モルディブ(2019)、モロッコ(2000)、ヨルダン(2013)、ラトビア(2019)、ルーマニア(2021)
地域が生産する商品の競争力が高いほど地域の通貨は高くなるが、地域のサイズが大きすぎるとき、これは深刻な分断を生む。すなわち、競争力のあるものが地域の通貨を高くする一方で、競争力のないものは安価な輸入品により経営が圧迫される。この問題は、地域のサイズを国(固有の法を持つ地域内移住が容易な最大地域)よりも十分に小さくして、その各々で通貨を発行することで解消される。プラザ合意(ドル安誘導)はこの解決法によらない対処療法であり、ドル円の本来の相場(固定為替相場)はプラザ合意前の水準である。
1章 解説 | |