不動産宇宙の重力ポテンシャル ${\varphi }_i$は不動産 $i$の家賃であり、 $${\varphi }_i=\sum _j^{}\frac{G{m}_i{m}_j}{r_{ij}}$$ を満たす。ただし、 $G$は不動産宇宙の重力定数、 $m_i$は不動産 $i$の不動産宇宙質量、 $r_{ij}$は不動産 $i$と不動産 $j$の距離である。また、異常不動産宇宙 $A$の不動産宇宙質量を $m_A$として、異常不動産宇宙 $A$の家賃は $${\varphi }_A=-\sum _i^{}\frac{G{m}_i{m}_A}{r_{iA}}$$ である。（異常不動産宇宙の家賃は軍の収入になるので、負の家賃は都市ごとに1つある不動産管理会社の家賃収入の減少に対応する。なお、異常不動産宇宙どうしは重力相互作用をせず独自の都市をつくれない。）また、この重力相互作用は同一都市にある不動産のあいだに定義される。都市の（異常不動産宇宙をのぞく）全不動産宇宙質量を $M$とし、1年間のあいだ都市に割り当てられる面積を ${\sigma }^2$とすると、 $$\frac{GM}{{\sigma }^2}=c$$ ガ成り立つ。ただし、 $c$は不動産宇宙の光速度である。（家賃 ${\varphi }_i$や $m_i{c}^2$は年間の通貨なので、 $m_i$の次元は通貨・長さのマイナス2乗・時間であり、 $G$の次元は通貨の逆数・長さの5乗・時間のマイナス3乗である。） $c$が一定のとき、 $M$が増えるなら、それを打ち消すように $G$が減少し、とくに $m_i$が一様に増加するなら、家賃 ${\varphi }_i$がそれに比例して増加する。 　未知数の数は $i+\; <mn>2</mn>$個（ $i$個の $m_i$と $G$と $c$）なので、それらを決めるには、上式とは独立な1個の式が必要である。その式は $1\text{s}2\text{p}$遷移が社会保険料（の平均値） $X$に対応する式 $$X=\frac{3}{8}m{c}^2{\alpha }^2$$ である。ただし、この式は近似的な式（非相対論的な式）であり、正確な式は相対論的な式である。また、大人1人あたりの不動産宇宙質量（これは不動産宇宙陽子の質量に等しい）の平均値と不動産宇宙電子の質量の平均値 $m$の比は、大人1人あたりの不動産体積（の平均値）と大人の人体が張る体積（の平均値）の比（100:1）である。また、 不動産宇宙の微細構造定数 $\alpha$は $$\alpha =\frac{e^2}{c\hslash }=\frac{1}{1.8414}$$ である。（これは細胞宇宙微細構造定数逆数の平均値の逆数と同じ値である。） 　さらにプランク定数を決めるには、上式とは独立な1個の式がさらに必要である。不動産宇宙は、黒体放射を持つ宇宙と黒体放射を持たない宇宙に分かれるが、前者のプランク定数は大人1人あたりの年間占有面積 ${{\sigma }_e}^2$を用いた $$\frac{e^2}{m{{\sigma }_e}^2}=c$$ という条件から決まり、後者のプランク定数は不動産物質宇宙電子系の絶対零度フェルミ気体が決める。（不動産物質宇宙は物質宇宙の光媒質の内部（地平線の外側）にある。）したがって、黒体放射を持つ不動産宇宙と黒体放射を持たない不動産宇宙は因果的な相互作用をせず、異なる温度を持つ。 　黒体放射を持つ不動産宇宙では、内部エネルギーに対応する量を $U_0$として、不動産宇宙電子の電離を禁じる条件 $$U_0<\frac{1}{2}m{c}^2{\alpha }^2$$が成り立つので、次の条件 $$U_0<\frac{4}{3}X$$ が成り立つ。固定為替相場のライセンス料は、大人1人あたりの不動産体積において1個以上の不動産宇宙光子を放出する遷移の遷移時間の合計が（定数は1年ごとに更新されるので）1年以下になる $U_0$のなかの最大値である。ただし、不動産宇宙光子は不動産宇宙電子に吸収はされず、不動産宇宙電子の熱的遷移に要する時間は無視できるほど短いとする。また、不動産宇宙電子は不動産宇宙光子の放出により（遷移時間を最短にすべく）主量子数が1だけ変化するとする。 　不動産宇宙電子のエネルギー準位の質量換算値を $m_k$とすると、 $$d{m}_k=m_k-m_{k+1}$$ は（主量子数の変化を1に限定するため）離散的な値になる。したがって、不動産宇宙電子から放出された不動産宇宙光子は離散的なプランク分布をつくる。離散的なプランク分布では、 $m_k$における値と $m_{k+1}$における値の平均を考える必要があるので、 $d{m}_k$の範囲にある不動産宇宙光子の放出に要する時間は次式で与えられる。 $$T_k=T_1+T_2$$ $$T_1=\frac{3Vd{m}_k}{8\alpha c{m}_k{\pi }^2{{\mathit{r}}_k}^2}$$ $$T_2=\frac{3Vd{m}_k}{8\alpha c{m}_{k+1}{\pi }^2{{\mathit{r}}_{k+1}}^2}$$ ただし、この式は、不動産宇宙光子1個の放出に要する時間（誘導放出の遷移確率の逆数）に $d{m}_k$の範囲にある不動産宇宙光子の数をかけて得られる。また、 $V$は不動産体積であり、 $c$は不動産宇宙光速度である。また、行列要素 ${\mathit{r}}_k$は、遷移前の状態を ${\psi }_{k+1}$、遷移後の状態を ${\psi }_k$として$${\mathit{r}}_k=\int {\psi }_k\mathit{r}{\psi }_{k+1}d\mathit{r}$$であり、遷移後の主量子数を $n$として、$${\mathit{r}}_k\cong \frac{a_0}{2}{n}^2$$ $$a_0=\frac{\hslash }{mc\alpha }$$ と近似できる。なお、黒体放射のエネルギー源は、不動産宇宙重水素内の不動産宇宙中性子の生成消滅である。（黒体放射は1年以内に温度が一定になり、1年の期限がくると消滅して $1\text{s}2\text{p}$遷移（社会保険料の発生）を起こす。）ただし、不動産宇宙中性子の生成消滅は、核反応のかわりに細胞宇宙電子の鏡像の生成消滅を起こすが、それらの生成消滅は不動産宇宙重力定数をもちいて決める不動産宇宙質量に影響を与えない。（すなわち、不動産宇宙重力定数をもちいて決める不動産宇宙質量は、不動産宇宙中性子の質量と不動産宇宙電子の鏡像の質量を含まない。）また、不動産のなかの大人の数は細胞の染色体数に対応する。また、不動産宇宙のニュートンポテンシャルを生成するガウス分布は空の方向にどこまでも伸びるので、都市に寿命は存在しない。 　一方、黒体放射を持たない不動産宇宙の圧力 $P$と体積 $V_p$の積は、税引き後の年間利益・年間消費額・年間輸入額に対応し、それぞれに温度 $T$（株価・物価指数・固定為替相場）が対応する。（ただし、税の一部は免除されることがある。）この不動産宇宙では、不動産宇宙電子が電離しているので、 $$U\geqq \frac{1}{2}m{c}^2{\alpha }^2$$ が成り立つ。ただし、 $U$は税引き前の年間利益・年間消費額・年間輸入額である。（この不動産宇宙で、不動産宇宙電子が非相対論的であるためには（ $U$が $2m{c}^2$をこえないためには）、社会保険料 $X$は（近似的に） $U$の5.529%以上でなければならない。また、この不動産宇宙が存在するためには（不動産宇宙電子が電離するためには）、社会保険料 $X$は、ベルヌーイの定理 $$P{V}_p=\frac{2}{3}U$$ により、（近似的に）税（ $U-P{V}_p$）の2.25倍以下でなければならない。）この不動産宇宙では、質量に応じて粒子に体積が分配される。すなわち、不動産宇宙陽子の質量 $m_p$は不動産宇宙電子の質量 $m_e$の100倍なので、不動産宇宙陽子に分配される体積 $V_p$は不動産宇宙電子に分配される体積 $V_e$の100倍である。不動産宇宙陽子系は古典統計で近似できるので、 $$P{V}_p=n_{p}kT$$ が成り立つ。ただし、 $n_p$は不動産宇宙陽子系の粒子数である。一方、不動産宇宙電子系は古典統計で近似できない。この不動産宇宙のプランク定数は、不動産物質宇宙電子系の絶対零度フェルミ気体の圧力を表す式 $$P={\left(3{\pi }^2\right)}^{\frac{2}{3}}\frac{{\hslash }^2}{5m_e}{\left(\frac{n_e}{V_e}\right)}^{\frac{5}{3}}$$ が決める。ただし、 $\hslash$は黒体放射を持たない不動産宇宙にわたすプランク定数を $2\pi$で割ったものである。また、 $P$は対応する黒体放射を持たない不動産宇宙の圧力と同じ値であり、世帯所得 $>$年間消費額 $>$年間輸入額より、3種類の黒体放射を持たない不動産宇宙は互いに異なるプランク定数を持つ。（なお、世帯の不動産のほかに法人の不動産もあり、それに対応する不動産宇宙は法人所得にもとづく固有のプランク定数を持つ。また、不動産物質宇宙は物質宇宙なので、そのプランク定数は $$h=6.626\times {10}^{-34}kg{m}^2{s}^{-1}$$ である。したがって、黒体放射を持たない不動産宇宙にわたすプランク定数の値（これは通貨の次元を持つ）を $$ $C_1$とすると、 $$h=C_{1}JPY$$ $$=6.626\times {10}^{-34}kg{m}^2{s}^{-1}$$ が成り立つ。したがって、不動産宇宙からわたされる不動産宇宙電子の質量の値を $$ $C_2$とすると、不動産物質宇宙電子の質量は $$m_e=C_{2}JPY{m}^{-2}s$$ $$=\frac{C_2}{C_1}6.626\times {10}^{-34}kg$$ である。また、不動産宇宙からわたされる重力定数の値を $$ $C_3$とすると、不動産物質宇宙の重力定数は $$G=C_3{JPY}^{-1}{m}^5{s}^{-3}$$ $$=\frac{C_1{C}_3}{6.626\times {10}^{-34}}{kg}^{-1}{m}^3{s}^{-2}$$ である。また、黒体放射を持たない不動産宇宙からわたされる圧力の値を $$ $C_4$とすると、不動産物質宇宙の圧力は $$P=C_{4}JPY{m}^{-3}{s}^{-1}$$ $$=\frac{C_4}{C_1}6.626\times {10}^{-34}kg{m}^{-1}{s}^{-2}$$ である。また、不動産物質宇宙の光速度は不動産宇宙の光速度と等しく、不動産物質宇宙の微細構造定数逆数は細胞宇宙微細構造定数逆数の平均値と等しい。なお、不動産物質宇宙（光媒質の内部）と光媒質の外部は、両者の境界で因果的に関係する。すなわち、その境界は絶対零度である。）また、 $$ $n_e$は不動産物質宇宙電子系の粒子数であり、不動産宇宙電子系の粒子数と同じである。不動産宇宙陽子系が古典統計で近似できると仮定して矛盾がないことを次のように示せる。不動産宇宙陽子系が古典統計近似できるとき、 $${\left(\frac{m_{p}kT}{2\pi {\hslash }^2}\right)}^{\frac{3}{2}}\gg \frac{n_p}{V_p}$$ が成り立つが、 $$m_p=100m_e$$ $$V_p=100V_e$$ $$n_p=n_e$$ $$P={\left(3{\pi }^2\right)}^{\frac{2}{3}}\frac{{\hslash }^2}{5m_e}{\left(\frac{n_e}{V_e}\right)}^{\frac{5}{3}}$$ という条件と、不動産宇宙陽子系が古典統計で近似できるという仮定 $$P{V}_p=n_{p}kT$$ より、 $${10}^{-8}{\left(\frac{5m_{p}kT}{{\left(3{\pi }^2\right)}^{\frac{2}{3}}{\hslash }^2}\right)}^{\frac{3}{2}}=\frac{n_p}{V_p}$$ が成り立つので、 $${\left(\frac{m_{p}kT}{2\pi {\hslash }^2}\right)}^{\frac{3}{2}}\gg \frac{n_p}{V_p}$$ が成り立つ。したがって、不動産宇宙陽子系が古典統計で近似できるという仮定に矛盾はない。 　異常不動産宇宙は黒体放射を持たない不動産宇宙である。異常不動産宇宙の税引き前の年間利益・年間売上・年間輸出額の密度 $U$はダークエネルギーに相当し、ダークエネルギーフェルミ分布を $$f\left(E\right)=\frac{1}{e^{\frac{E-\mu }{kT}}+1}$$ とし、状態密度を $$D\left(E\right)=$$ $$\frac{E}{{\pi }^2{\left(\hslash c\right)}^3}{(E^2-m^2{c}^4)}^{\frac{1}{2}}$$ とすると、 $$U={\int }_{m{c}^2}^{\infty }Ef\left(E\right)D\left(E\right)dE$$ が成り立つ。ただし、 $m$は不動産宇宙陽子の質量である。また、異常不動産宇宙の不動産宇宙陽子の粒子数密度を $n_{\text{B}}$とすると、 $$n_{\text{B}}={\int }_{m{c}^2}^{\infty }f\left(E\right)D\left(E\right)dE$$ が成り立つ。また、光媒質（静止負エネルギー不動産宇宙陽子）の状態数密度を $n_{\text{A}}$とすると、 $$\frac{n_{\text{A}}-n_{\text{B}}}{n_{\text{A}}}=f\left(-m{c}^2\right)$$ が成り立つ。これらの3個の独立な式から、3個の未知数（ $kT$、 $\mu$、 $n_{\text{A}}$）が求まる。なお、異常細胞宇宙では、 $U$が既知の値ではないので、独立な式が2個になり、未知数から $kT$がのぞかれる。この $kT$の値は、細胞宇宙の最大 $kT$である。また、異常不動産宇宙や異常細胞宇宙で $kT$や $\mu$が決まるまでの過程（熱平衡になるまでの過程）は、不動産宇宙や細胞宇宙を等方空間にするエントロピー増大の過程に対応する。 　資本主義社会と異なり、保守主義社会には社会保障がないので、保守主義社会の $1\text{s}2\text{p}$遷移は、王の宮殿（これは異常不動産宇宙である）で生じる基礎研究支出 $X$に等しい。王の所得を $U$とすると、王の宮殿の圧力 $P$は $$X=U-PV$$ を満たす。この圧力は不動産物質宇宙電子系の絶対零度フェルミ気体の圧力に等しいので、それが王の宮殿のプランク定数を決める。また、 $X$を税に置き換えると、同じ方法により、一般の不動産に対応する不動産宇宙のプランク定数が決まる。なお、王の宮殿の不動産宇宙質量は増加するが、王国の全不動産宇宙質量 $M$（これは異常不動産宇宙（王の宮殿）をのぞく）は一定であり、とくに王の宮殿をのぞくすべての不動産宇宙質量と家賃が一定なら、不動産宇宙重力定数 $G$と不動産宇宙光速度 $c$は一定である。また、保守主義社会では、正常不動産宇宙の家賃は王の家賃収入であり、王の宮殿の家賃は基礎研究支出 $X$に等しい。 　なお、資本主義社会では、非保存則の逆過程で黒体放射と $1\text{s}2\text{p}$遷移が生じ、保存則の順過程で古典統計が生じる。（これらは不動産宇宙である。）また、非保存則の順過程と保存則の逆過程は絶対零度である。（これらは不動産物質宇宙である。） 　一方、保守主義社会では、非保存則の順過程で $1\text{s}2\text{p}$遷移が生じ、保存則の逆過程で古典統計が生じる。（これらは不動産宇宙である。）また、非保存則の逆過程と保存則の順過程は絶対零度である。（これらは不動産物質宇宙である。） 公開日2025年09月20日 最終更新日2025年11月30日 144thousandshares株式会社 代表取締役　大安のぼる